【参加者募集】2025年2月19日（水）14:00～17:00開催！マイナビ転職 BEST VALUE AWARD 授賞式＆講演「給与アップし、人手不足を解消できる！ 経営戦略としての働き方改革で勝ちに行く」 にて弊社代表取締役社長小室淑恵が登壇いたします！

更新日：2025年01月23日

生産年齢人口の減少や実質賃金の低迷など、今後の経済成長に対する見通しの暗い日本経済。
それらを変えていくためには企業の継続的な成長と、そこで働く人たちの活躍がますます重要になります。

『マイナビ転職 BEST VALUE AWARD』では、
そういった社会課題の解決に向け、未来に向けて変わる努力をしている優良企業を認定し、
その成功事例を世間に広めることで、働く人にとっても社会にとっても、
価値ある企業を世の中に増やしていくことを目的としています！

■日時：
2月19日（水）14:00～17:00

■会場：
オンライン開講

■当日のタイムスケジュール
1.開会挨拶：14：00～14：05
2.表 彰 式：14：05～15：40
3.休　　憩：15：40～15：50
4.審査講評：15：50～16：00
5.基調講演「給与アップし、人手不足を解消できる！経営戦略としての働き方改革で勝ちに行く」：16：00～16：50
講師：小室 淑恵（株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長）

▼講演概要
人手不足が深刻化する中でも、優秀な人材を惹きつけ離職率を下げ、エンゲージメント高く経営し、結果として給与アップを実現している企業があります。そうした企業は、どのような取組をしているのでしょうか？従業員の働きがいを高め、チームが助け合って成果を上げるような職場をどのように作るとよいのでしょうか？　企業規模や業界に関わらず、1社1社が取り組むことのできる賃上げや働き方のイノベーションについて、データを元に具体的な方法を紹介します。

6.閉会挨拶：16：50～17：00

※長時間の講演となりますので、途中入退室も可能です。

■審査員
・永島 寛之 氏　トイトイ合同会社 代表社員
トイトイ合同会社 代表社員、好奇心研究家、中央大学 企業研究所 客員研究員、元レノバ　執行役員/CHRO、元ニトリホールディングス　理事 / 組織開発室室長。大学にてマーケティングと行動経済学を学び、ソニーにて海外新規市場開拓に従事。米国駐在を経て、ニトリ入社。入社後は２年間の店長経験を経て、似鳥昭雄会長の元で組織・人事責任者として、組織開発と人事制度改革を指揮。その後、独立系再生エネルギー最大手のレノバ（東証プライム）にて執行役員／CHROとして経営戦略と連動した中長期人事戦略の立案。2023年にトイトイ合同会社を設立。現在、複数企業の経営者の元で、「個人の成長」を起点とした未来組織開発を支援している。

・坂爪 洋美 氏　法政大学 キャリアデザイン学部教授
民間の人材紹介業勤務後、慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士課程。博士（経営学）。専門は、産業・組織心理学。主な研究テーマに、多様な人材をマネジメントする管理職の役割など。労働政策審議会職業安定分科会労働力需給制度部会。近著に『シリーズダイバーシティ経営　管理職の役割』（中央経済社，2020年，共著）『シリーズダイバーシティ経営　多様な人材のマネジメント』（中央経済社，2022年，共著）など。

・小室 淑恵 　株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長
3000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方改革コンサルティング」の手法に定評がある。
働き方改革コンサルティングで支援した企業では10％前後のベースアップを実現する事例が増えている。
安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省中央教育審議会などの委員を歴任。

・栗田 卓也 氏　株式会社マイナビ 社長室 HRリサーチ統括部 統括部長
1992年に株式会社毎日コミュニケーションズ入社。2007年にマイナビ編集長に就任し、就活講座や企業向け採用セミナーなどで講師を務める。10年にＨＲリサーチセンター長として、新卒採用のマーケット調査やランキング調査などに従事し、18年から転職や非正規（アルバイト・パート）も含めた幅広い人材領域の分析も行う。キャリアコンサルタント。日本キャリア開発協会会員（CDA）。

■ノミネート企業のご紹介（全44社）
アイ・アール債権回収株式会社（東京）/アイアール株式会社（愛知）/株式会社アルトワイズ（東京）/石井食品株式会社（千葉）/ＭＳ＆ＡＤグランアシスタンス株式会社（東京）/
株式会社ODNソリューション（沖縄）/株式会社オンワードホールディングス（東京）/株式会社カカオピッコマ（東京）/株式会社キージェント（東京）/株式会社キャリア・マム（東京）/
九州旅客鉄道株式会社（福岡）/株式会社サカタ製作所（新潟）/さくらインターネット株式会社（大阪）/三建設備工業株式会社（東京）/Sansan株式会社（東京）/
昭和ルーフリモ株式会社（東京）/新菱冷熱工業株式会社（東京）/Ｓｋｙ株式会社（大阪）/株式会社セレブリックス（東京）/大東建託株式会社（東京）/
辰巳電子工業株式会社（奈良）/株式会社銚子丸（千葉）/株式会社DAY TO LIFE（大阪）/株式会社電通デジタル（東京）/轟産業株式会社（福井）/豊玉タクシー株式会社（東京）/
株式会社ドリームブロッサム（宮崎）/株式会社日本総合施設（三重）/株式会社BuySell Technologies（東京）/パルつくば株式会社（茨城）/株式会社VISIONARY JAPAN（東京）/
株式会社平山（東京）/フクヤ建設株式会社（高知）/株式会社プラスト（埼玉）/株式会社プラスパッケージ（新潟）/社会保険労務士事務所Bloom（神奈川）/マルゴト株式会社（北海道）/
ヤマト住建株式会社（兵庫）/ユーソナー株式会社（東京）/株式会社ユニオン（群馬）/株式会社ゆめみ（東京）/株式会社リード・イノベーション（東京）/
株式会社Re-grit Partners（東京）/株式会社ロココ（大阪）